言語聴覚士・求人調査隊

言語聴覚士は1998年に国家資格となりました。
そのことで、言語聴覚士の存在感が増しているなか、国家試験に望む人も安定して増えています。

ここでは言語聴覚士の国家試験についてのデータを紹介していきます。



●言語聴覚士の国家試験の受験資格

言語聴覚士資格は国家試験であり受験資格があります。
言語聴覚士試験を受験するには、文部科学大臣が指定した学校または厚生労働大臣指定養成所で3年以上の課程を修了する必要があります。


●言語聴覚士の国家試験の合格率】

平成16年の合格率−68.2％（受験者1,658人､合格者1,130人）
平成17年の合格率−55.8％（受験者1,812人､合格者1,012人）
平成18年の合格率−62.4％（受験者2,226人､合格者1,389人）


●言語聴覚士の国家試験の試験日程

言語聴覚士の国家試験の試験日程は例年2月に行われています。


●言語聴覚士の国家試験の受験料

言語聴覚士の国家試験の受験料は35700円です。

英語で言語聴覚士のことをSpeach-Language-Hearing Terapistと呼ぶことから略して、【ＳＴ】とも呼ばれています。

言語聴覚士(旧・言語療法士)とは、聴覚障害、失語症、摂食・嚥下、ことばの遅れ、発声障害、言語発達遅滞、吃音声、発音の障害などコミュニケーション能力に障害があり、援助を必要とする人の問題を体系的に評価し、各々の問題に応じた訓練・指導・検査などを行うスペシャリストです。


言語聴覚士は、言葉や聞こえなど、コミュニケーションに障害のある方や周囲の方々に対して、理学療法士・作業療法士・教育関係者・医師・看護師・療育関係者などと連携を取りながら、評価・訓練・相談・指導などの専門的な援助を行います。


医療機関をはじめ、教育機関、福祉機関など多くの分野で、高度な専門知識と技能を持った言語聴覚士の必要性が急速に高まっています。

いまや言語聴覚士は、理学療法(PT)、作業療法(OT)などと同様に、リハビリテーション医療を支える大きな柱の一つを担っているといえるでしょう。

1998年9月には『言語聴覚士法』が施行され、言語聴覚士は国家資格となりました。

言語聴覚士の仕事内容をご説明しますね。


言語聴覚士は、まず障害の程度を把握し、機能の評価をすることから始めます。

次に医師と相談しながら、病気などで聴覚に障害が発生したり、言葉が話せなくなった患者のリハビリプランを作成します。

そしてて医師が通常の医療では回復が困難と判断した場合は、言語聴覚士がゲームなどを使ったトレーニングで徐々に機能を回復させてゆきます。


具体例として、例えば脳梗塞の後遺症で、人やものの名前を言おうとしても出てこない（失語症）、脳腫瘍の手術後、計算ができなくなったり文字が読めなくなった、ガンで声帯を切除し、発声に訓練が必要である、といった医療分野の患者に対するリハビリテーションを行います。

医療分野でのリハビリテーションは、そのまま介護施設でのリハビリテーションにもつながっていきます。

またリハビリテーションは長期間に渡ることもあります。
症状を定期的に観察しながら、患者のリハビリテーションを継続的に行ってゆくことが大切です。

言語聴覚士の国家試験の問題は3つの傾向に大きく分けることができます。

1つは汎用問題で毎年のように出題される問題。
これは、言語聴覚士について、過去問や参考書で基本的な勉強をしっかりしていれば正しく解答できます。

2つ目は、応用問題。
これは過去問や参考書・テキストなどを繰り返して解答して、問題の意図や根本にある言語聴覚士の心得を理解していれば正しく解答することが出来ます。

3つ目が時事問題。
これは試験前に話題になったニュースなどについてです。
例えば医療改正などについては言語聴覚士としても関係のあることです。
日ごろから関連ニュースなどをチェックしておきましょう。


●言語聴覚士の試験内容

・基礎医学
・臨床医学
・音声医学
・臨床歯科医学
・言語医学、聴覚医学
・心理学
・社会福祉
・教育など

言語聴覚士の国家試験は『午前　基礎科目』、『午後　専門科目』と分けて行われます。

●言語聴覚士の給料

初任給17万円〜。
非常勤3000〜4000円/時給

※働く施設や雇用形態などによって大きく変わりますのであくまでも参考としてお考えください。

理学療法士や作業療法士と比較すると、まだ歴史も浅く、求人状況も給料も少ないです。
しかし今後は、言語聴覚士の地位そして給料面での改善の余地が充分にあります。
将来的には必要な職種のひとつになると考えられています。



●言語聴覚士の求人募集

言語聴覚士の求人募集は、病院やリハビリテーション施設、心身障害児施設のほか、補聴器メーカーなど一般企業なども増えてきています。

言語聴覚士の雇用形態は正規職員、契約職員など。補聴器メーカーなど一般企業での需要もあります。

言語聴覚士は、1998年に言語聴覚士法が成立し国家資格となり、現在医療分野を中心に活躍の場がありますが、求人募集はあまり多くない状況になります。